Nintendo Switch 2の2025年内の発売が発表され、ゲーマーの期待が高まる中、任天堂は1月30日に国内向けの「ニンテンドーeショップ」と「My Nintendo Store」での海外発行クレジットカードや海外PayPalアカウントの利用を停止すると発表しました。この決定が何を意味するのか、背景を探っていきます。
海外勢の買い占め対策？ 任天堂の意図
任天堂は今回の決定について公式には理由を明らかにしていません。しかし、2025年に登場するNintendo Switch 2をめぐる転売や買い占め対策の一環と考えられています。
現在の円安の影響で、日本国内での販売価格が海外と比べて安くなる可能性があり、海外からの購入が急増する懸念があります。そのため、海外のクレジットカードやPayPalの使用制限を設けることで、国外からの買い占めを抑制する狙いがあるのではないでしょうか。
過去の品薄問題と転売の影響
Nintendo SwitchやPlayStation 5など、人気ゲーム機の発売時には品薄が続き、転売市場が活発化しました。特に、半導体不足が原因で供給が追いつかず、正規の価格で入手できない状況が長期間続いたことは記憶に新しいでしょう。
しかし、任天堂は2024年6月の株主総会で、「半導体不足の影響はすでに解消されている」と述べ、Switch 2の生産数には大きな影響はないとしています。つまり、今回の制限は「生産不足による品薄対策」ではなく、「意図的な転売防止策」と考えられます。
今後の展開とユーザーへの影響
海外発行の決済手段が使えなくなることで、海外在住の日本人ゲーマーや、日本国内で海外発行カードを利用していた一部のユーザーには影響が出る可能性があります。一方で、日本国内で正規に購入したいユーザーにとっては、転売価格の高騰を防ぐ対策として歓迎すべき動きとも言えるでしょう。
Nintendo Switch 2の詳細な発売日や価格は未発表ですが、任天堂の転売対策がどこまで効果を発揮するのか、今後の発表に注目が集まります。
コメント